【決定版】有資格者が厳選!宅建とダブルライセンス最強資格6選

 

・宅建からのキャリアアップに、次の資格は何が良いの?

 

・不動産業界で就職や転職に有利になるダブルライセンスはあるの?

 

・宅建業で独立するなら、どんな資格との組み合わせが有利?

今回は、こんな疑問に答えていきます。

 

資格を無計画に連続してチャレンジすることはおすすめしません。

資格取得には、時間とコストを必要とされることから、しっかりと目的を持つことが必要です。

ダブルライセンスの目的は、その分野のプロフェッショナルとなることです。

 

その為には、その業界に必要な資格をバランス良く取得することが重要です。

つまり、「専門性」を持つことが重要です。

 

国家資格や独占業務に縛られてはいけません。

「難関だからステータスになる」「世間の評価が高いから」

という理由で資格を取得すると、結局、何の専門家がなのか分からなくなり他人との差別化が難しくなります。

 

今回は、不動産の専門性が高まる宅建とのダブルライセンスで力を発揮する資格を紹介します。

実務に使える専門性を強化すると、人材としての市場価値が上がり転職に有利になるばかりか、独立も夢ではなくなります。

ということで、不動産関連資格について詳しく紹介していきます。

 

不動産関連資格:取引系

宅地建物取引士

資格種類 国家資格
業務形態 独占業務あり

 

言わずと知れた大人気の国家資格です。

宅建は国家資格の登竜門といわれ、不動産業界でも必須の資格になります。

しっかりとした対策のうえ、必ず取得することをおすすめします。

 

正式名称は、「宅地建物取引士」と言います。以前は宅地建物取引主任者と呼ばれていました。

不動産取引における契約書には、「重要事項説明」と言われる取引における重要ポイントがあり、それを説明することが出来るのが宅地建物取引士です。

無資格者は説明することができません。

 

宅地建物取引士が無いと、不動産取引仲介ができません。

また、宅建業者の認可も取得できません。

不動産の取引は一番お金が動く場面です。営業には、必須の資格です。

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管理系

次は、不動産管理に関する資格です。宅建業にとって、管理は不動産取引から続く最重要業務のひとつです。

賃貸不動産経営管理士

資格種類 国家資格
業務形態 独占業務あり

宅建士とのダブルライセンスで見込める効果:

 

・宅建士と相性が良く、取引~賃貸住宅管理についてワンストップで相談にのれる(信頼・評価が高くなる)

 

・アパート経営など資産運用の実務に詳しくなる。副業の選択肢が増える

 

・2021年に国家資格に格上げとなった資格であり、将来性が有望である

 

賃貸不動産経営管理士の業務をかんたんに説明すると、次のふたつです。

  • 賃貸住宅管理に関する重要事項説明および重要事項説明書の記名・押印
  • 賃貸住宅の管理受託契約書の記名・押印

 

不動産仲介業者が貸主(オーナー)との間で賃貸住宅の管理受託契約を締結する場合、重要事項の説明を宅建士または賃貸不動産経営管理士等に一任しなければなりません。

メインの賃貸物件の管理に加えて、賃貸用物件の提案、管理受託契約の締結、入居者募集、退去後の原状回復や敷金の精算など幅広い専門家となれます。

 

不動産仲介業に就職・転職を希望の方は、宅建と併せて取得していると有利になります。

不動産会社のビジネスマン名刺に多いダブルライセンスのひとつであり、企業側のニーズの現れです。

 

マンション管理士

資格種類 国家資格
業務形態 独占業務なし

宅建士とのダブルライセンス効果

 

・マンションコンサルタント(専門家)になれる

 

・マンションで発生するトラブルに対し、解決する法知識を得ることが出来る

 

・マンション人口は増加傾向であり、末永く活躍できる可能性が高い

 

マンション管理士の業務は、マンションの維持・管理へのコンサルティングです。

具体的には、管理組合と住民・業者のトラブル解決に関するアドバイスや運営や長期修繕計画の作成などがあげられます。

 

マンション人口の増加に加えて建物の老朽化によりマンション管理士のニーズは広がると予想されている有望資格です。

幅広い年代層に人気の国家資格です。その理由として、一度取得すると、末永く活躍できる可能性のある資格であります。

 

管理業務主任者

資格種類 国家資格
業務形態 独占業務あり

宅建士とのダブルライセンス効果

 

・マンション管理会社において必置資格であり、即戦力となる

 

・マンションを取り扱う不動産会社への就職・転職も有利に働く

 

・マンション人口は増加傾向であり、末永く活躍できる可能性が高い

 

管理業務主任者の業務は、管理組合などにマンションの管理委託契約時の重要事項説明や、管理状況の報告などを行うことです。

※管理組合とは、分譲マンションの購入者(区分所有者)にて組織される団体です。

 

マンションのオーナーと分譲マンションの区分所有者と「つなぎ役」が業務になります。

そういう意味では、宅建士と似ています。

 

宅建士・マンション管理士とのトリプルライセンスでマンションに関する「コンサルタント能力」と「独占業務」が手に入り、非常に強力なスキルとなります。

資格講座も、マンション管理士・管理業務主任者のダブルでの講座が多いです。

 

不動産関連資格:コンサル系

続けて、不動産に関するコンサル系の資格の紹介です。

コンサル系資格は良質なアドバイスが可能となることから、営業及び固定客化に力を発揮します。

 

つまるところ、独占業務を持っていたからと言って、お客様に満足してもらえなければ、売上には繋がりません。

「お客様の満足度を向上させる」ことは、ビジネススキルで最も重要なことなのです。

自分がお客様の立場になって考えると、不親切で知識があいまいな不動産業者より、丁寧で親身な提案をしてくれる不動産業者を選ぶことは明白です。

 

土地活用プランナー

資格種類 国家資格
専門分野 土地活用

土地活用プランナーは土地の活用を提案する専門家です。

土地活用プランナーは国家資格では無いですが、内閣府から公益認定を受けた 東京共同住宅協会が運営する土地活用の専門資格です。

 

土地活用プランナーは所有地を効果的に活用できるようサポートします。

アパート経営など主に資産運用の場面で活躍出来ます。

 

ホームインスペクター

資格種類 国家資格
専門分野 (中古)家屋調査

ホームインスペクターは住宅に精通した専門家です。

住宅の劣化状況、欠陥の有無、改修すべき箇所やそのタイミング、概算費用などを積算し、アドバイスを行うのが業務です。

主に中古住宅の取引において活躍が期待されます。

建物について事前に調べることで、安心して家屋の取引を行うことができます。

不動産仲介業者が物件の状況を事前に調べるニーズも増えています。

 

また、個人の不動産投資家が古民家を再生し、一戸建て賃貸住宅とするために活用するケースも増えています。

これもまた、自分自身の資産運用の選択肢を増やす知識となります。

 

住宅建築コーディネーター

資格種類 公的資格
専門分野 住宅建築

住宅建築コーディネーターは家づくりに必要な専門性を持った専門家です。

ライフプラン・資金計画・住宅ローン・土地選び・設計・施工などに関して、家づくりと専門家の橋渡しをするアドバイザーです。

住宅建築についての流れや、どこでどんな手続きが必要かなどの道案内をし、家づくりが進められるようサポートします。

新築物件の相談時に活躍が期待されます。

 

不動産関連資格:まとめ

宅建とのダブルライセンスで、不動産業界で活躍する専門家になれます。

目的をもって資格を取得することでスキルが最適化されるのです。

 

また、不動産資格は知識としても、自分の資産形成に力を強烈に発揮します。

僕は、宅建取得後にアパートの購入に成功した経験があり、やっぱり、不動産は資産の王様と感じました。

 

不動産知識は自分の人生を切り開く「鍵」になります。

興味がある方は検討する価値は十分にあると思います!

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